施工例だけではわからない、介護リフォーム業者の良し悪し

多くの業者が介護リフォーム例をホームページなどで公開していますが、それだけで業者の良し悪しは判断できません。

 

どちらかというとシンプルな介護リフォーム、大切なのは利用者側の声がどこまで反映されているかという点。

 

これは施工例だけではわからないのです。

 

実用一辺倒の介護リフォーム

介護リフォームと通常のリフォーム、暮らしやすさを追求するという点では似ているのです。

 

しかし、介護リフォームは介護に特化しているだけに、やはり特殊。

 

特に介護保険から補助金が出るようなリフォームは、それほど大規模なものではなく、実用一辺倒なものばかり。

 

なぜ、介護リフォームが必要で補助金が必要なのか?

 

このことを明らかにして市町村に提出するのは、福祉住環境コーディネーターが作成する「住宅改修が必要な理由書」。

 

この書類には、具体的な改修内容を選択できるようになっています。

 

その内容とは「手すりの取付け」、「段差解消」、「床材の変更」、「扉の取替え」、「便器の取替え」。

 

以上5つのリフォーム以外は介護リフォームではない、こんな風にいい切ってしまうかのような内容になっているのです。

 

正直、これらのリフォーム自体は技術的にそれほど難しいものではありません。

 

ですから、福祉住環境コーディネーターがいてもいなくても、リフォームの工事自体はできてしまいます。

 

ですから、リフォーム例としてホームページなどに掲載している業者も多いのです。

 

その例が掲載されている事自体は、業者選びの参考にもなるでしょう。

 

しかし問題は、リフォーム例が実際に介護を必要としている人や家族にとって助けになったかどうか?

 

そこ辺りまでを踏み込んだリフォームになっているかどうかなのです。

 

リフォーム例だけでは業者は選べない

介護のために、和式トイレを洋式トイレにリフォームしました。

 

こんなリフォーム例だけでは、業者選びの参考にしかならず、業者が信頼できるかどうかまではわからないものなのです。

 

ならばどうすればいいのか?ここで頼りになるのが、ケアマネージャ。

 

介護に携わる多くの人々をコーディネートするスペシャリスト。

 

介護リフォームを得意としている業者を紹介してもらい、施工例を見せてもらう。

 

どんな気持ちで介護リフォームに取り組んでいるか、話を聞かせてもらう。

 

こんな過程が必要となるでしょう。

 

介護リフォームを知っている業者を選ぶこと

介護リフォームは介護を必要としている人の状態によって、理想となる例は様々。

 

トイレをリフォームするならば、単に和式を洋式に変更するだけではありません。

 

洋式の場合に必要な手すりを設置したり、高さを調節したりすることが大切なのです。

 

そして、これらのリフォームの良し悪しは施行例だけではわからないもの。

 

実際に手がけて使った人々の声をヒアリングしないと、理想の介護リフォームとはならないのです。

 

そして、これはそのまま、介護リフォームのポイントとなってくるのです。

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